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減価償却費の計算

減価償却とは、建物、機材、車両など長年使い続ける固定資産を購入したときに、その価値を少しずつ減少させる手続きのことです。

こうした高い買い物をした際に、購入金額すべてを経費として一度に計上してしまうと、その年の企業の決算は赤字になってしまうことが多いものです。

建物にしろ、車にしろ、長年使うわけですから、1回や2回使ったくらいでなくなるような消耗品ではありません。ですが、すごく長く使える消耗品とは言えますね。ですから、購入費用を長年かけて少しずつ経費にしていくことが、減価償却なのです。

要は代金の経費の後計上みたいなものですね。

減価償却費の計算方法は3つあり、どれも簿記2級で出題されます。

減価償却費の定額法

簿記3級でも問われる定額法ですが、建物の減価償却費を計算させる問題で頻出です。耐用年数の間、毎年同じ額を減価償却費として計上してく方法です。以下の公式を覚えておきましょう。

【定額法で1年分の減価償却費を求める公式】
(取得原価−残存価額)÷耐用年数





京都商事株式会社は決算にあたり、当期の期首に取得した建物(取得原価:¥50,000、耐用年数:30年、残存価額:取得原価の10%、償却方法:定額法)の減価償却を行う。会計期間は1年とし、間接法によって記帳する。



借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 1,500 減価償却累計額 1,500

取得原価は10%なので、¥50,000×10%=¥5,000。
したがって、上記の定額法の公式に当てはめると、(¥50000−¥5000)÷30年=¥1,500となり、これが毎年計上することになる建物の減価償却費となります。

借方は「減価償却費」、貸方は「減価償却累計額」で仕訳を切ります。勘定科目と共に覚えておきましょう。

減価償却費の定率法

期首の未償却残高に一定の償却率をかけて減価償却費とする計算法です。ということは、最初の年が減価償却費は一番高くなり、徐々に減少していくことになります。

【定率法で1年分の減価償却費を求める公式】
(取得原価−減価償却累計額)×償却率


定額法は毎年一定の額を減価償却費として計上しましたが、定率法は残高によって毎年の額は変わります。

ちなみに、簿記2級では備品は定率法で求めさせる問題が多い傾向にあります。




京都商事株式会社は決算にあたり、備品(取得原価:¥100,000、減価償却累計額:¥30,000、償却率20%)を定率法で減価償却費を計上した。なお、記帳方法は間接法によること。



借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 14,000 減価償却累計額 14,000

上記の公式に当てはめると、(取得原価¥100,000−減価償却累計額:¥30,000)×20%=¥14,000となる。ちなみに翌年は減価償却累計額が¥30,000+¥14,000=¥44,000となるので、取得原価から¥44,000引いた額に償却率をかけて計算することになります。

減価償却費の生産高比例法

自動車や航空機など、どれだけ走行したか、どれだけ飛行したかが分かる資産の場合、試用した度合に応じて減価償却費を計算することがあります。

【生産高比例法で1年分の減価償却費を求める公式】
(取得原価−減価償却累計額)×当期利用量/総利用可能量





京都商事株式会社は決算にあたり、取得原価¥300,000の航空機について生産高比例法により減価償却を行った。残存価額は¥30,000、飛行可能時間は1,000時間、当期の飛行時間は80時間である。直接法によって記帳すること。



借方科目 金額 貸方科目 金額
減価償却費 21,600 航空機 21,600

上記の式に当てはめると、(取得原価¥300,000−残存価額¥30,000)×80/1,000=¥21,600が減価償却費となります。

記帳方法には直接法間接法がありますが、直接法は固定資産が何かを示し、間接法では減価償却累計額という科目を用います。

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