試用販売

試用販売とは、お試し期間のある販売形態を指します。

商品を発送したら、すぐに相手が買い取ってくれるわけではなく、一定のお試し期間の後、気に入ったら買い取りとなります。

試用販売には対照勘定法と手許商品区分法の２通りありますが、よく出題される対照勘定法の方を解説しておきます。 試用販売でしか使われない勘定科目がありますので、問題のパターンと共に覚えておきましょう。

商品の発送と返品

試用品として商品￥1,000（原価￥700）を発送した。

試用のための商品を発送した場合、試用期間は相手側の買い取りにはならないので、売上としては計上しません。その代わりに「試用販売売掛金」「試用販売」という勘定科目を用います。また、原価ではなく売価で記録することになるのもポイントです。

ちなみに、「試用販売売掛金」が「試用販売契約」、「試用販売」が「試用仮売上」になることもあるので、どちらを使用すべきかは問題用紙に書かれている勘定科目から判断してください。

試用品のうち￥300分が返品された。

返品された分は、その分だけ発送時と逆の仕訳を行います。

試用期間後の商品の買い取り

かねて発送していた試用品のうち￥700は買い取りの意思表示があった。

取引相手先から買い取りの意思表示があった場合、試用品売上（もしくは試用売上）勘定で、売上として計上します。
また買い取ってもらった分も、返品されたものと同様に発送時とは逆の仕訳を切るようにしてください。
発送時の仕訳はあくまで備忘記録のためのもの。精算表には載らない科目なので、ここで打ち消しておく必要があります。

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